セカンドライフ

資産運用を「したか」「しないか」で将来の貯蓄額と金銭的な生活のゆとりに差が生まれます。実際のケーススタディや統計から具体的に見ていきましょう。

まず、ご覧い頂きたいのが以下の数字です。

これは、生命保険文化センターが行った「平成１９年度生活保障に関する調査」による、夫婦２人の老後に必要と考える生活費用の平均額です。

この２点からも受け取れるように、老後には思った以上にお金がかかると考えられているように感じないでしょうか。これらはだれしもが必ず先に起こる未来のことですので、早かれ遅かれ準備が必要になります。

できれば３０代、４０代からコツコツと準備するほうが、将来は少し楽ができますが、もちろん定年間際の方でも、運用方法ですこしでも運用改善できることができます。

それでは次に、この費用の工面を資産運用によってどのように実現していくかをケーススタディで確認しましょう。

セミナー時に使用しておりますモデルケースとして、当社で任意に作成いたしました富山にありそうな家庭構成を元に資産運用を考えてみます。

まず、今後の収入と支出について詳細に項目を洗い出し、具体的に費用を見てみましょう。
(画像をクリックすると拡大表示できます）

上記の支出と収入とケーススタディの数値を元にこの家庭の貯蓄額の推移を表したものが以下のグラフです。

今回のモデルケースでは、おおよそ、退職後１８年に貯蓄額が０になりその後、マイナスとなります。これは老後の収入より支出の方が多いのでいつかは０になるのは仕方ありませんが、いかにこの０になる日を先に持っていくかが、貯蓄額の維持と老後の安心につながります。

効果的に預金の減少スピードを減らし、より安定した老後を長期にわたって行えるようにするにはいくつかの手段があります。その手段は主に以下のものがあります。

上記は利回りのパターンですが、いくつかの資産運用の手段のうちどれを採用するかは、その人その人の現在の「現状の資産」や「環境」、「資産運用プラン」により様々です。

しかし、そこでそれぞれに重要になるのは、必ずその資産運用の経過をウォッチし、突然の環境の変化に対応させ、その都度見直しを行うことです。最適な運用をすることでバランスがとれた長期的な運用が可能になります。

老後のための資産運用は、後回しにすればするほど「利率」などに関わり不利になっていくのは事実です。もし、真剣に考えたい！何かしら将来が不安！と感じたら書店にならぶ資産運用入門本や弊社のような無料相談などを通しいち早く学習を進めることをお勧めします。